image2月12日金曜日、大きく反発したとはいえ、ニューヨーク株式相場はレベル的に厳しい水準に落ち込んでいる。

アメリカの主要株価指数、ダウ、S&P500、ナスダックはそれぞれ、去年つけた最高値からは既に10%の下落で定義される「調整」に入っている。

ダウが5/19の最高値から13%ちょうどの下落。S&P500は5/20から12.6%のマイナス。さらにハイテクの比重が高いナスダックに至っては7/20から、17.1%の下げを記録して、20%の下落、すなわち弱気相場(ベアマーケット)が目前に迫っている。

Wall Streetでは俗に”The Market is Always Right”(株価は常に真実を表す)という言葉もあるが、この下落トレンドを見る限り、アメリカの「景気後退」はともかく、少なくとも「かなりの景気低迷」を先行して織り込み始めているようだ。

企業利益を見ても、それが改めて真実味を帯びてくる。
トムソンロイターの集計予想では、SP500企業の10-12月期の決算は、1年前から3.9%の減益になると見られている(2/12時点)。

7-9月期の増益率が0.8%の減益になったのに続いてのマイナス成長であり、また、現在進行中の1-3月期も、現時点では4.8%の減益になることが予想されている。

ということは、「3四半期連続で減益になる」可能性が高いわけで、企業利益レベルではすでに「リセッション(景気後退)入り」していると考えるほうが自然だ。

S&Pのアメリカ株式ストラテジストであるサム・ストーバル氏は、過去のデータを解析し、「企業利益がリセッションになった場合、75%の確率で、実体経済自体もリセッションに陥っている」ーとレポートしている。

アメリカ景気について、非常に不透明感が高まってきているー。



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