IMG_4666今週(~1/22)はニューヨーク株式市場で、株価は若干反発。しかし、今後については安心できない展開が続く予感が流れている。

上昇したとは言っても、ダウで100ドル程度。年初来で見れば、依然として、ダウ、S&P500は、それぞれ7.6%、6.7%のマイナスになっている。

1月は残り、5営業日しかないために、ここから一気にプラスに転じることは考えにくく、まずマイナスで終える。

ストックトレーダーズによれば、1950年以降、
1月のS&P500指数のパフォーマンスが、87.7%の確率で、その年全体の相場の行方を反映する
ーというデータがある。これを当てはめれば、今年は厳しい展開になりそうだ。

また、古くから言われるダウ理論、つまり、
経済のバックボーンを反映する、ダウ輸送株平均が、先行して動き、ダウ平均がそれに追随する
―これに基づいても、よくない兆候がでている。輸送株指数は去年1年間で20%近く下落しているのに対し、ダウはたった2%ほどの下落にとどまっていた。

すなわち、今年に入ってからの急激な下げは、ダウ輸送株平均に追随しているからーという見方も成り立ち、この理論でも説明できてしまうわけだ。

しかも、最近は、実体経済でも、良くない経済指標が続出している。

CNBCが今週発表したエコノミスト調査でも、アメリカが今年景気後退に陥る確率は、28.8%になり、20011年の秋以来、最も高くなった。しかも6回連続で予想確率は上がってきている

アメリカ経済において、現在、確かに、雇用だけは改善を示している。だからこそ、FRBは12月に利上げを慣行したわけだ。

しかし、製造業はここ最近、継続的に縮小していて、また、企業利益も2四半期連続で前年比マイナス成長(2015年の第3四半期と第4四半期)になっている。トムソンロイターの集計では、今のところ、2016年の第1四半期もマイナスになる可能性もあるので、3四半期連続マイナス成長の可能性もある。

しかもドル高の逆風で、アメリカ企業の輸出も弱くなってきている。

金曜日に発表されたモルガンスタンレーのレポートでも、今年の景気後退の確率は20%として、「製造業だけではなく、経済の大部分を占めるサービス業でも、減速の兆候がある」と認めている。

さらには、バンク・オブ・アメリカMerrill Lynchでも、今年のアメリカのリセッションの可能性は20%と発表した。

海外に目を向けても、新興市場、特に中国の成長が著しく鈍化する中、アメリカ自らの力で、この流れを逆転させることは難しい。


こうしたことを考慮すれば、プラス材料はほとんどなく、アメリカ株式相場は、しばらくは厳しい展開が予想される。



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