IMG_4666アメリカの主要株式指数、SP500指数年初来、マイナス8.0%。去年の12月1日から、10.6%下落。一般的に、10%の下落で定義される、「調整」入りしたことになる。

面白いのは、相場が10%以上、下落したのは、直近では、去年8月にあったが、それ以前で言うと、1326日間も起こらなかった。それが、すでに夏以来、2度、10%以上の下落になったわけで、値動きの激しい展開だ。

USATODAY の試算では年初来、株式時価総額で、1.5兆ドルが消えたという計算。

SP500指数の10セクター分類で見ても今年は、かろうじて公益セクターがプラスになった以外、9つのセクターがマイナス。

原油先物相場は今週、12年間で初めて1バレル30ドルの大台を割る、まさに暴落と言っていいほどの急降下状況だが、それでもエネルギーセクターはワースト4で、それ以上に悪いのが、景気敏感セクターである、素材、金融。この二つはすでに、10%以上の下落で、すなわち「調整」入りしている。こうした株価の動きは、今後のアメリカ景気に楽観的ではない投資家が多いーということを示唆している。

さらには、経済指標もかなり厳しい内容が出ている。

この日発表された12月の小売売上高は前の月に比べて0.1%減少。また、GDPの算出に使用される、自動車、ガソリン、飲食店、建築資材などを除くコア売上高は0.3%のマイナスで、2月以降で最大の落ち込みを記録。

さらには、全米小売業協会から金曜日に発表された2015年のホリデーショッピングの売上は3%増の6260億ドルで、事前予想の3.7%には届かなかった。

加えて、12月の鉱工業生産も予想を下回り、前の月に比べて0.4%低下。3カ月連続でマイナスに。

こうしたことを受けて、JPモルガンは、アメリカの10-12月期のGDP予想を1%から、0.1%まで大幅に引き下げ、1−3月期についても、2.25%から2%に引き下げた。

アメリカの株価にとっても厳しい材料が積み上がってきている。



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